赤福とロスチャイルド
現代における情報操作の例（1）
マスコミの叩きが国内の優良企業の乗っ取りに使われた例を紹介する。
（1）2007年1月 不二家が賞味期限切れの牛乳を使用していたことをマスコミが大々的に報道。
（2）６月には食品加工卸会社のミートホープが牛ミンチへ豚肉を混入していたとの報道
（3）８月には北海道土産で有名な「白い恋人」の賞味期限改ざん
（4）１０月には土産で有名な赤福の製造日改ざん
食品偽装をテーマにした報道が相次いだ。
よくよく見てみると
（1）不二家の不祥事が発覚する前にゴールドマンサックスが同社の株が下がることを予期し、大量のカラ売りをかけて、不祥事報道による株価の変動で莫大な利益を上げていた。
（2）不二家本社のあった銀座の土地と建物は、事件後ロックフェラー財閥のシティグループの手に落ちた。
不祥事報道に悪乗りして、不祥事の一部を捏造までして報道した朝の人気ニュースバラエティ番組のテレビ局は、不二家から抗議を受けて謝罪している。正義を履き違えたマスコミが、外国資本の為に世論を誘導した一例である。
もちろん不二家の食品管理体制にも問題はあるのでその責任は負うべきであろう。
しかし、この事件全般に関してマスコミの表現が行き過ぎた点が多かったことは、消費者には伝えられることはなかった。
赤福とロスチャイルド
現代における情報操作の例（2）
（1）不二家が消費期限切れの牛乳を使用していたことに関して、社内規定による消費期限が切れていたのであり、食品衛生法で決められた消費期限をさも過ぎてしまっていたようなイメージで報道をされていた。不二家の社内規定の消費期限は、法廷の消費期限よりも３日も短いものであったにもかかわらずである。
また商品の中から大腸菌が発見されたかの如く報道をされたが、実際に検出されたのは、大腸菌に良く似た性質を持つ別の菌であった。
さらに洋生菓子の衛星規範の規定値を超す細菌が検出されたことで、食品衛生法に違反していたかのように報じられたが、洋菓子には、同法による規定は存在せず、また洋生菓子の衛生規範には、法的拘束力もない。
（2）「白い恋人」の石屋製菓は、賞味期限改ざん報道の後、創業者一家が会社を明け渡すこととなった。
新社長には、同社に七億円を融資した北洋銀行の関係者が就任した。また、同年初めには、数々の国際銀行家が関わる世界最大の国際金融グループが北洋銀行を所有する証券会社の株を大量に買い付けていたことが、大量保有報告書から判明している。
（3）赤福の場合は、製造日改ざん報道の後、社長以外の創業家一族の役員は責任をとって退任し、創業者一族とは関係のないロスチャイルド系の住友銀行関係者が会長に就任している。
これらは古くから創業者一族が経営している日本の優良企業に、国際銀行家が率いる外資系の大企業が乗っ取りをかけてきた分かりやすい例である。そのためにマスコミの大げさな報道が用意周到に利用されたのである。
歴史を見ても分かるように、通信社と言うものはもともと投資家や国家の為に設立された情報機関であり、大手マスコミ各社が設立された目的は、世論誘導と営利追求なのである。どちらも、決して我々の利益に働くようンに作られたものではない。テレビはその最たるものである。マスコミの歴史を知れば「客観、中立、公正」な報道など初めから幻想であると言うことに気づかされるであろう。
占領統治時代のアメリカ政府内の心理戦局文書にはこう書かれている。
「ニュースの素材の提供は、いかにも作為的に行われていると日本人に気づかれないように細心の注意を払ってなされなければならない」とある。
ニュースを書くにもすぐにばれないように、細心の注意がはらわれ手の込んだストーリーが組み込まれていることをきちんと理解すべきである。そういう、世論を作り出したり、洗脳の道具に使われているデジタルテレビを、高いお金を払って買うのも何とも悲しい物語である。だからテレビは見るなと言うことなのであ る。これで、しっかり理解が出来たのではないかと思う。
（参照）
ＴＨＩＮＫＥＲ 著「偽情報退散 マスコミとお金は人の幸せをこうして食べている」 徳間書店 ５次元文庫
BPO（放送倫理機構）は、第二の「不二家事件」を防げるか？
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